コンサルティング

2023年最新版*商業本の初版部数と印税について

ビジネス・実用書出版コンサルティング。
商業出版コンサルタント+編集者+ビジネスプロデューサーの渡邉です。

商業出版の基礎知識として「刷り部数」について、簡単に記しておきます。

現状、大手を含め、ビジネス・実用書の世界での初版平均部数は・・・

→3000部〜(多くて)8000部スタート

といったところだと思います。

私がKADOKAWAに勤めていた時代と比べ、「最低3000部」というのが、かなり一般的にもなってきました。
それなりに、名の知れた有名老舗出版社でも、3000〜4000部からのスタートが多く出てきています。

私が勤めていた時代は「5000〜6000部」が一般的なところでしたが、どんどん初版の部数が下がっているかな・・・と思わずにはいられませんが。。
まあ、でも会社やジャンル・著者ステイタスにもよりけりかな、、と色々考えをめぐらせます。

一方で、このご時世でも「初版1万部スタート」で勝負をかける!出版社もまだまだあります。この部数は完全に、著者の近著の売れ行き、事前情報としてファン数の多さ(フォロワー数の多さ)を含んだ実績などが視野に入り、部数決定される、といったところでしょうか。

私の出版コンサルのクライアントさんでも「1万部からいくそうです!」とお知らせいただいたこともあります。
基本、大手級の版元にはなってきますが、純粋に「すごいなー!まだまだ勝負に打って出る版元もいるのだ」って思いました。

そしてここから重要ですが、商業本は、3000部とか1万部が初版であれば、それだけ売れればいい!ってことではないです。

3000部「からスタート」です。
1万部「からスタート」です。

要はどういうことかというと、初版部数だけ完売して満足だけしてもらっちゃあ困るよね!という感覚です。

あくまでも、上記部数から「スタート」するのであって、3000部以上・1万部以上は売り抜いていかないと本当の意味で「ビジネスにはならないよ」という現れです。
その意味では、著者にとってプレッシャーにもなってきます。

ただ・・・ビジネス書や実用書は「著者の方でも販促を行っていく」というのが伝統と常套の世界。
出版社も動くには動きますが、販売&営業手法において、読者への強力なセールスはできづらい現場です。
だからこそ、著者の方でもしっかり販促ができる「環境」を整えることが何よりも重要ですね。

すなわち、SNSやWEBの活用、リアルイベント・セミナー・講演などを継続的に行なっていくことで、ファンを先に作って、本が出たらすぐ買ってもらう!という状況を仕込んでおく必要があります。

本は刊行して、本屋さんで売れば勝手に売れていく・・・。。ということに「依存していく状況はもはや皆無」です。

実際「著者サイドの販促案」も出版企画書に盛り込むことが必須、となっている今、著者として本を作れば自分の仕事は終わり、ではなくその後の販促・広報活動も非常に大事になってくることを覚えておいてもらえると良いでしょう。

また「印税」についてですが、
 
・定価に対し4%〜10%の間で推移している
 
という実情が2023年の現状としてあります。
 
そして、、

>部数に対して印税が支払われる「刷り部数印税支払い」の方式もあれば、

>「売れた数に対して印税を支払う」=実売印税方式をとるビジネス・実用書の出版社も増えてきています。
 

この辺の詳細は、テーマ・コンテンツ・制作コストなどに準拠し、各出版社で決められていることが多いので、実際出版が決まったら、担当編集者におたずねください。
 
何か参考になれば幸いです!

 

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